【データあり・教育費いくら必要？】子ども3人・世帯年収600万円家族の貯金計画

子どもが生まれると、この子に必要な教育費を貯金しなきゃ、と思われる方、多いのではないでしょうか。大学卒業までにかかる教育費は、子ども1人につき1,000万円かかる、という話を聞いたことはありませんか？やみくもに1,000万円を貯金しなきゃと思うと、金額が大きすぎて、貯められる気がしません。教育費は、子どもがどんな進路を歩むかで大きく変わってきます。「いつまでに」「いくら」必要なのか、を知り、計画的な貯金をすることで教育費への不安は小さくなっていきます。

信頼のおけるデータをもとに、幼稚園～4年大学卒業までにかかる教育資金の「最低額」と「最高額」をみくらべてみましょう。塾やお稽古ごとの費用は含み、大学に進学後、自宅外通学をした場合にかかる費用や、仕送り代は含まずに計算しています。

	合計
【最低額】すべて公立の場合 　　　　（大学は国公立）	1,057万8,084円
【最高額】すべて私立の場合 　　　　（大学は私立理系）	2,661万6,812円

「最低額」と「最高額」の差は約1,604万円あります。結構、大きな差ですよね。この金額は４年大学へ行った場合の金額です。専門学校や短期大学へ進学した場合や、大学などへ進学せずに働いた場合は、「最低額」より少なくなります。

私は心配性で、子どもが生まれてからずっと教育費のための貯金をしています。始めは、ただ貯金していたので、少しずつ増えていく通帳の数字を見ても、お金の不安はなくなりませんでした。そこで「いつまでに」「いくら」必要かを調べて、自分が安心する目標金額を決めました。その目標金額にむけて貯金を始めると、まだ目標金額は貯まっていないのに、お金の不安が小さくなっていくのを感じました。

リアルな教育資金を知ることで「いつまでに」「いくら」必要かがみえてきます。漠然と教育費に不安を感じている方は「いつまでに」「いくら」必要なのか、一度考えてみることをおすすめします。計画的に教育費の貯金ができると、不安が小さくなっていきますよ！

それでは、まず知ることから！小学校～大学までのステージ別にかかる費用をみていきましょう！最後に、私が目標にしている貯金額についてもお話しています。

ステージ別の教育費

令和3年度の1年間にかかった教育費をもとに、卒業までにかかる総額をまとめてみました。幼稚園～大学までのそれぞのステージ別でご覧ください。

	学校教育費	学校給食費	学校外活動費	1年間の総額	卒業までに かかる総額
公立幼稚園	6万1,156円	1万3,415円	9万555円	16万5,126円	49万5,378円
私立幼稚園	13万4,835円	2万9,917円	14万4,157円	30万8,909円	92万6,727円
公立小学校	6万5,974円	3万9,010円	24万7,582円	35万2,566円	211万5,396円
私立小学校	96万1,013円	4万5,139円	66万797円	166万6,949円	1,000万1,694円
公立中学校	13万2,349円	3万7,670円	36万8,780円	53万8,799円	161万6,397円
私立中学校	106万1,350円	7,227円	36万7,776円	143万6,353円	430万9,059円
公立高等学校	30万9,261円	—	20万3,710円	51万2,971円	153万8,913円
私立高等学校	75万362円	—	30万4,082円	105万4,444円	316万3,332円

学校外活動費には、自宅学習や学習塾、家庭教師、体験活動や習い事などが含まれています。教育費は、「子どものためだから」と、聖域になりやすいです。これらの全てをゼロにすることは難しいかもしれませんが、ここを調節することで、教育費がおさえられる可能性があります。

出典：文部科学省「令和３年度子供の学習費調査の結果について」

次に、大学費を見てみましょう。

	入学費	1年間の在学費	卒業までに かかる総額
私立短大	76.5万円	145万円	366.5万円
国公立大学	67.2万円	103.5万円	481.2万円
私立大学文系	81.8万円	152万円	689.8万円
私立大学理系	88.8万円	183.2万円	821.6万円

入学費には、受験費用や学校納付金、入学しなかった学校への納付金が含まれています。1年間の在学費には、年間6.9万～10.7万円の家庭教育費（学習塾・家庭教師の月謝、通信教育費、参考書・問題集の購入費、お稽古ごとなど）が含まれています。

また、自宅外通学をする場合にかかる費用は、上記の表に含まれていません。さらに費用がかかります。住む場所によって差が出てきますが、自宅外通学を始めるための費用（アパートの敷金や家財道具の購入費など）の1人当たりの平均は38.7万円となっています。

25万円未満	32.7％
25万円以上50万円未満	30.7％
50万円以上75万円未満	25.9％
75万円以上100万円未満	3.6％
100万円以上	7.1％

自宅外通学者への年間仕送り額は、平均95.8万円（月額7.9万円）となっています。

0万円	10.0％
0万円超50万円未満	13.9％
50万円以上100万円未満	33.1％
100万円以上150万円未満	28.7％
150万円以上200万円未満	11.7％
200万円以上	2.6％

出典：日本政策金融公庫「子供１人当たりにかける教育費用～令和３年度「教育費負担の実態調査結果」～」

教育費の捻出方法

教育費の捻出方法は「教育費以外の支出を削っている（節約）」が28.6％と最も多いそうです。以下に「子供（在学者本人）がアルバイトをしている」「奨学金を受けている」が続いています。我が家も、子どもが大学生になったら、教育費以外の支出を節約しているだろうし、子どもには無理のない範囲でアルバイトをしてもらう予定だし、貯金がうまく準備できなかった場合は奨学金を受けるか、教育ローンを組もうと思っていましたが、多くのご家庭がそれに当てはまるようです。

教育費以外の支出を削っている（節約）	28.6％
子供（在学者本人）が アルバイトをしている	21.5％
奨学金を受けている	19.2％
預貯金や保険などを切り崩している	18.8％
残業時間やパートで働く時間を 増やすようにしている	10.1％
共働きを始めた	8.9％
親族から援助してもらっている	6.1％
国の教育ローンを借り入れしている	4.0％
本業以外にアルバイトなどで 副収入を得ている	2.8％
民間金融機関の教育ローンを 借り入れしている	2.7％
教育資金贈与信託を利用している	1.3％
地方自治体または勤務先から 借り入れをしている	0.3％
その他	1.1％
特に何もしていない	34.6％

節約している支出

「教育費以外の支出を削っている（節約）」と回答した世帯に対しての設問で、節約している支出としては、「旅行・レジャー費」が62.2％と最も多かったそうです。旅行は行きたいですけど、まとまったお金が必要ですからね。その他の「外食費」の節約や「衣類の購入費」の節約など、普段から気をつけている項目が多かった印象です。

旅行・レジャー費	62.2％
外食費	59.8％
衣類の購入費	38.9％
食費（外食費を除く）	32.8％
バッグ、アクセサリーなどの 身の回り品や装飾品の購入費	29.9％
保護者のこづかい	25.9％
保護者の習い事や趣味などにかかる 教養娯楽費	10.0％
中元・歳暮などの交際費	6.6％
保護者の親への仕送りや介護・看護費用	0.6％
その他	0.7％

貯金するべき金額を決める

ステージ別の教育費をみてきたところで、次は「いつまでに」「いくら」貯金があればいいのかを考えていきます。

いつまでに

幼稚園～高等学校卒業までの教育費は、毎月の収入からまかなうのが理想的です。ですから、「幼稚園～高等学校卒業までの教育費」は毎月の収入の中から支払いながら、同時に、「大学費」を高等学校卒業までに貯める必要があります。子どもを私立の幼稚園や小学校に通わせたい場合は、子どもが生まれる前や、生まれてすぐの期間から貯金計画を立てられるといいですね。

幼稚園～高等学校卒業までに毎月かかる金額

幼稚園～高等学校卒業までの教育費を、毎月の収入からまかなえるのか、気になりますよね。毎月いくら必要なのでしょうか。上記で紹介した「令和3年度の教育費」をもとに、単純に月割り計算してみました。これは、学校外活動費（塾やお稽古ごとなどの費用）も含まれた金額になります。( )内は、学校外活動費のみを月割りにした金額です。

	公立	私立
幼稚園	1万3,761円 （7,546円）	2万5,742円 （1万2,013円）
小学校	2万9,381円 （2万632円）	13万8,912円 （5万5,066円）
中学校	4万4,900円 （3万732円）	11万9,696円 （3万648円）
高等学校	4万2,748円 （1万6,976円）	8万7,870円 （2万5,340円）

子どものためになるならと、子どもに何か習い事をさせたいと考える親御さんは多いと思います。家庭外活動費がふくらみすぎて家計が苦しくなったり、大学費用を用意できなくなると本末転倒ですから、家庭外活動費の予算を決めて、その範囲内でやりくりできるといいですね。

すべて公立に通う場合、子ども1人につき毎月約1万5,000円～4万円を、毎月の収入からまかなう必要があります。そして、それと同時に「大学費」を貯めていくとすると、、どうでしょうか。子どもが大きくなるにつれて教育費は増えていきますので、それを踏まえて、なるべく早くから家計を見直して、無駄な支出をはぶいたり、収入を増やすなどができると安心です。

いくら

幼稚園～高等学校卒業までの教育費は、毎月の収入からまかなうのが理想的ですので、ここでは「大学費」をいくら貯めるのかを考えます。

大学でかかる総額をもう一度みてみます。これは、家庭教育費（塾やお稽古ごとなど）込みの金額です。自宅外通学をする場合は、別途費用がかかります。

さて、子どもがいる家庭では「児童手当」を受け取れます。児童手当とは、中学校卒業まで（15歳の誕生日後の最初の3月31日まで）の児童を養育している方へ、行政から支給される手当のことです。この児童手当を満額貯金できた場合は、約200万円を貯めることができます。子どもの生まれ月によって、受け取れる総額が違ってきます。

児童手当の給付金額

子どもの年齢	給付金額	合計 （3月産まれの場合）
3歳未満	一律1万5,000円/月	52万5,000円
3歳以上小学校終了まで （第1子・第2子）	1万円/月	109万円
3歳以上小学校終了まで （第3子以降）	1万5,000円/月	163万5,000円
中学校卒業まで	一律1万円/月	36万円

児童を養育している方の所得が、①所得制限限度額以上、②所得上限限度額未満の場合は、特例給付として月額一律5,000円が受け取れます。

出典：内閣府「児童手当制度のご案内」

生まれ月別・児童手当の総額（第1子・第2子の場合）

児童手当は「子どもが生まれた月～中学校卒業まで」の支給になります。児童手当の支給開始は、生まれ月でそれぞれ違うのに、支給終了はみんな同じで中学校卒業までなので、子どもが生まれた月によって受け取れる総額が違ってきます。第1子・第2子の場合の総額をまとめてみました。4月生まれと3月生まれでは、11万円の差があります。

誕生月	総額	誕生月
4月	208万5,000円	10月	202万5,000円
5月	207万5,000円	11月	201万5,000円
6月	206万5,000円	12月	200万5,000円
7月	205万5,000円	1月	199万5,000円
8月	204万5,000円	2月	198万5,000円
9月	203万5,000円	3月	197万5,000円

児童手当を満額貯金できると、約200万円になりますので、国公立大学の1年目分の学費が準備できます。さらに、児童手当とは別で毎月の収入から少しずつ積み立て貯金をすると、もっと大きな金額を用意することができますよね。大学にかかる総額は大きい金額ですが、子どもが小さいうちから計画的にコツコツと貯金できると、大きい金額にも手が届くかもしれません。結果的に、奨学金や教育ローンを利用したとしても、コツコツ先に準備してきた分、借りる金額は小さくなるはずなので、後々の返済が比較的楽になりますよね。奨学金や教育ローンを利用するということは、借金をするということですから、借金をして支払いを先延ばしにすると、利息付きの場合は支払総額は増えるし、精神的にもあまりいい気分にはなりませんので、先に貯金で準備できることに越したことはありません。とはいえ、子どもが大きくなってくると教育費は高くなっていきます。高等学校までの教育費は、毎月の収入からまかなうのが理想的ですので、子どもが大きくなってくると、教育費の支払いと大学費の貯金を両立できなくなる可能性があります。ですから、保守的に考えて、大学費を貯金できる期間は、子どもが小学生までの12年間で考えると良いかもしれません。12年間、毎月いくら貯金すると、総額いくら準備できるのか、毎月の貯金額別に計算してみましたので、参考にされてみてください。

毎月の貯金額	12年後の合計	児童手当（約200万円） も合わせた総合計
5,000円	72万円	272万円
1万円	144万円	344万円
1万5,000円	216万円	416万円
2万円	288万円	488万円
2万5,000円	360万円	560万円
3万円	432万円	632万円
3万5,000円	504万円	704万円
4万円	576万円	776万円

毎月2万円を12年間貯金して（288万円）、児童手当の満額貯金（約200万円）ができた場合は、国公立大学にかかる教育費をまるっと準備できます。毎月3万5,000円を12年間貯金して（504万円）、児童手当の満額貯金（約200万円）ができた場合は、私立大学文系にかかる教育費をまるっと準備できます。

教育費に不安のある方は、あと何年後に、いくら必要なのかを、一度計算してみることです。そして、毎月いくら貯金したいのか、今の家計からその貯金額を捻出できるのか、捻出できない場合は家計の無駄をはぶいたり、収入を上げる方法を考えてみることです。貯金計画が決まったら、あとはコツコツと実行するのみ！「将来に必要な教育費」を知っていて、「貯金計画を確実に実行する」ことで、不安は小さくなっていきますよ。

自分で教育費を貯める自信がない方や不安のある方は、学資保険を検討されると良いでしょう。半強制的に教育費を準備することができます。

学資保険の相談は「ガーデン」がおすすめです。ガーデンの学資保険アドバイザーは、授業料無償化などの知識があり、人柄と知識、経験で厳選した特別なファイナンシャルプランナー達です。「保険の無料相談」はありますが、「学資保険専門の無料相談」ができるのはガーデンだけです。学資保険選びに迷っている方は、ぜひ利用してみてくださいね。

はな家が目指している貯金額

ここからは、はな家の貯金計画についてお話します。お金の話って、なかなか大っぴらにはできないですよね。私もそうですが、ここでは詳しくお話します。「へ～、そうなんだ～」くらいに読んでいただけたら幸いです。

はな家には3人の子どもがいますが、認可保育園児2人と公立の小学生1人です。子ども3人共、小学校と中学校は「公立」を予定しています。まず、児童手当は満額貯金しています。それと別に、子ども1人につき2万円を毎月貯金しています。2万円貯金は、子どもが生まれてすぐから始めていて、それぞれ8歳になったらやめます。2021年からジュニアNISAを利用開始していて、子ども1人につき100万円を投資しています。その100万円は、子どもが0歳の時から貯金している金額から使っています。つまり、現金貯金と資産運用で大学費を準備する計画です。教育費（保育料や小学校にかかる費用、合計約3万円）と貯金（1人2万円、合計6万円）で、合わせて毎月約9万円かかっています。（2023年現在）

	児童手当	8年間/毎月2万円貯金 （内100万円は ジュニアNISAへ移行）	ジュニアNISA/100万円 （年利５％で運用）	子どもが18歳に なった時の合計
子ども① 7歳	197万5,000円	92万円	投資期間11年 173万1,274円	462万6,274円
子ども② 3歳	202万5,000円	92万円	投資期間15年 211万3,704円	505万8,704円
子ども③ 0歳	256万円	９２万円	投資期間18年 245万5,009円	593万5,009円

上記の貯金計画がきちんと実行できた場合、子ども①で国公立大学の学費分がだいたい用意できます。ジュニアNISAでは、子どもが18歳になるまで年利5％で運用できた場合のシミュレーションです。いざ、大学費が必要な時期に含み損になっている可能性もありますので、その場合は、そのまま資産運用を続けて、兄弟の現金貯金からまかなう予定です。

ジュニアNISAの口座開設期間は2023年までですので、資産運用をお考えの場合は、このチャンスを逃さないでくださいね！ジュニアNISAについて、詳しくはこちらで解説しています。

もしもジュニアNISA口座の開設に間に合わなかった場合は、親名義のNISA口座を活用してもいいですね。2024年からの「新しいNISA]では、総額1,800万円まで非課税で投資することができて、売却した分の投資枠はその都度復活し、再利用できます。

着実に貯まっていく通帳の数字を見ると、自分の自信にもつながり、もっと貯めたいというモチベーションもアップします。毎月、貯金を繰り返すことで、家計管理能力が上がり、貯金する習慣が身につきます。そうなると、貯金額は確実に大きくなっていきますから、将来の教育費への不安は小さくなっていくし、いいこと尽くめですね。

まとめ

幼稚園～高等学校卒業までの教育資金は、毎月の収入からまかなうのが理想的です。毎月いくらかかるのか、文部科学省「令和3年度子供の学習費調査の結果」をもとに、毎月かかる教育費を表にまとめました。これは、学校外活動費（塾やお稽古ごとなどの費用）も含まれた金額です。（ ）内は学校外活動費のみを月割りにした金額です。

	公立	私立
幼稚園	1万3,761円 （7,546円）	2万5,742円 （1万2,013円）
小学校	2万9,381円 （2万632円）	13万8,912円 （5万5,066円）
中学校	4万4,900円 （3万732円）	11万9,696円 （3万648円）
高等学校	4万2,748円 （1万6,976円）	8万7,870円 （2万5,340円）

幼稚園～高等学校卒業までの教育資金は、毎月の収入からまかないつつ、高等学校卒業までの18年間で大学費を貯金することを目標に、早めに貯金計画を立て、実行できるといいですね。児童手当を満額貯金すると、約200万円になります。それプラス、現金貯金を12年間した場合、いくら用意できるかを表にまとめました。また、まだ子どもが小さくて、大学入学まで15年以上ある場合は、国が用意してくれた非課税制度を利用して、現金貯金の一部を資産運用することで、より効率的にお金を増やせる可能性があります。

毎月の貯金額	12年後の合計	児童手当（約200万円） も合わせた総合計
5,000円	72万円	272万円
1万円	144万円	344万円
1万5,000円	216万円	416万円
2万円	288万円	488万円
2万5,000円	360万円	560万円
3万円	432万円	632万円
3万5,000円	504万円	704万円
4万円	576万円	776万円

日本政策金融公庫「子供1人当たりにかける教育費用～令和3年度「教育費負担の実態調査結果」～」をもとに、大学費にかかる総額は以下の通りです。

以上をふまえて、子どもの教育費はいくら貯めますか？貯金計画を立ててみてください。貯金計画ができたら、なにがなんでも貯金を続けましょう！継続することが大事です！一緒に頑張りましょう！

実際に貯金できるか不安があり、学資保険を検討されるなら、学資保険のプロに無料で相談ができる「ガーデン」がおすすめです。あなた専属のプランナーが、大切なお子様にとって本当に必要な学資金プランを考えてくれます！

あとがき

実際、貯金を続けるのは、なかなか大変ですよね。欲しいモノもあるし、行きたい所や、やりたいこともあるし、すべてを実行するにはお金が足りません。自分の欲に優先順位をつけて、律することも必要です。華～はな～家には3人の子どもがいるので、1人につき毎月2万円（合計6万円）の貯金に励んでいます。それとは別に、老後資金のために「つみたてNISA」で毎月3万3,333円を夫婦2人分積み立てています。（合計6万6,666円）あわよくば、老後資金といわず、サイドFIRE資金にしたいなぁ、と。それに向けて舵をきっているところです。車の買い替え費用として、毎月2万円の貯金もしています。つまり、すべて合わせると、年間175万9,992円を貯金したり、投資したりしている状態です。私のパート代と、旦那さんのボーナスを合わせても足りない額なので、毎月の生活費の予算24万円から、1万～2万円をうかせて確保しなければ達成できません。毎月の生活費は、家計簿を見るたびに使いすぎていないかを気にかけて見ています。使いすぎた月があったら、翌月に気を引き締めて切り詰めたり、誕生日など行事がある月はその予算を確保するために使い過ぎないように意識したりしています。家計簿をつけていない時期もあったのですが、家計簿をつけている方がお金の動きが見える化できるので、家計管理がより効率的にできると再確認しました。家計簿、重要ですね。最近は家計簿アプリを使っているので、それほど苦にならず、長く続けていけそうです。

長くなりましたが、毎月貯金、頑張っています！←まとめると、この一行。(笑)